iPhone 14「1円」再び！SoftBank/ドコモ/auの乗り換えキャンペーンまとめ

昨年秋までは、各地でみられた「iPhone 14」が2年間月々1円で使えるキャンペーン。

スマホ割引規制の強化により影を潜めていたが、2024年2月現在、SoftBankとドコモにて同施策が復活している。

本記事では、各社の「iPhone 14」施策状況をまとめた。

SoftBank「総額24円」

SoftBankでは「iPhone 14」128GBモデルが月々1円・総額24円で利用できる。

他社から乗り換え(MNP)かつ、新トクするサポート（スタンダード）の加入・適用で、「iPhone 14」128GBモデルが月々1円・総額24円となる。

新トクするサポート（スタンダード）は、SoftBankが提供する返却プログラムの名称。約2年後の機種回収を条件に残価相当額の支払いを免除する仕組みだ。25ヶ月目以降に端末を返却しなければ割高になるため、実質的なレンタル方式と言える。

通常販売価格	127,440円
割引	-21,984円
負担額 [2年返却時]	24円 (1円×24回)
残価 (支払免除)	105,456円

MNPだけでなく、22歳以下の新規契約やY!mobile・LINEMOからのアップグレードも割引対象となる。

家電量販店等の店頭では3,850円の契約事務手数料が発生するが、オンラインショップで自宅受取を選択した場合、当該料金は不要だ。

なお、故障や破損等で査定条件を満たさない場合、別途22,000円を請求されるおそれがある。ケースやフィルムでの保護は必須と言えるだろう。

今回、SoftBankは同機種の定価を137,520円→127,440円に値下げしたため、端末のみ購入や返却せずに使い続ける場合、一括購入する際も以前よりおトクになっている。

SoftBank版iPhone 14は、新規制が施行された昨年12月27日以降、1年レンタル方式である新トクするサポート（バリュー）の対象機種に指定されていた。その後、後継のiPhone 15を、同プログラムを用いて総額12円/1年で提供開始すると同時に、iPhone 14は9,840円/2年で販売されるようになった。

今回の定価および残価の見直しにより、実質負担額は24円/2年に変更。金額の内訳は異なるものの、規制前の水準に逆戻りした形だ。

ドコモ「総額23円」

NTTドコモも追随し、2年総額23円となっている。

乗り換えと「いつでもカエドキプログラム」適用で、「iPhone 14」128GBモデルが月々1円・総額23円となる。

新規契約や機種変更でも段階的な割引を採用。

• 乗り換え(MNP) … 月々1円・総額23円
• 新規契約 … 月々479円・総額11,023円
• 機種変更 … 月々957円・総額22,023円
• 端末のみ … 月々957円・総額22,033円

また、いつでもカエドキプログラム早期利用特典を利用することで、さらに負担額が5,500円マイナスされる。例えば、新規契約と同時にiPhone 14を同プログラムで購入し、1年後に端末を返却した場合、機種代金負担額は5,523円となる。

SoftBankと異なり、早期返却による特典の享受は任意であるため、1年後に新機種が欲しくなっても損は少なく済む。(SoftBankも早期返却が可能だが特典は無い。)

au「総額2,090円」

auに関しては、記事執筆時点(2/22)で本体価格の変更は無し。

一部代理店が独自に開催していた“約3万円引き”が、ヤマダデンキやビックカメラ、ヨドバシカメラなどの家電量販店でも行われるようになった。(先週までは2.2万円引きだった。)

そのため、返却込の代金も月々456円・総額10,500円→月々90円・総額2,090円に値下げされている。

auによる定価や残価を改定はあるのか、年度末商戦に向けた投げ売り状況を注視したい。