iPhone 14「1円」本格化！乗り換えや端末のみ・返却不要の値下げも有

iPhone 15シリーズの発売にともない、前モデルである「iPhone 14」の値引きが本格化している。

iPhone 14が1円となる施策は、2022年末よりごく一部のドコモショップで実施されていた。今回のキャンペーンは、ヨドバシカメラやビックカメラ、ヤマダデンキといった大手家電量販店を中心に、全国の広い範囲で行われている。

本記事では、値引きの条件や「返却なし・端末のみ」購入時の価格をまとめた。

iPhone 14「乗り換えで実質1円」

SoftBankでは「iPhone 14」128GBモデルが月々1円・総額24円で案内されていた。

他社からの乗り換え(MNP)でiPhone 14を分割購入し、返却プログラム「新トクするサポート」への加入・適用が条件となる。

「新トクするサポート」は、残価設定型の割賦販売方式であり、一定期間後に端末をSoftBankに返却することで、機種代金の負担を大幅に減らすプログラムだ。実質的なレンタル方式と言えば分かりやすいだろう。

価格の詳細は以下の通りだ。

通常販売価格が137,520円の「iPhone 14」は、端末購入割引(-19,776円)と店舗独自割引(-21,984円)により95,760円となる。契約後25ヶ月目に機種を手放すことで残価相当額である95,735円の支払いが不要となり、上記価格が実現される。

「iPhone 14」128GBモデルが、約2年間“月々1円・総額24円”で使える！

なお、契約事務手数料(3,850円)は別途必要。また、本体の故障・破損時など査定条件を満たさない場合に22,000円の追加費用を請求される場合がある。

NTTドコモとauに関しても、SoftBankとほぼ同等の施策を展開している。

docomoは「いつでもカエドキプログラム」、auは「スマホトクするプログラム」という名称の残価設定型割賦購入が前提で各23円、47円となる。

細かい諸条件は異なるものの、約2年間のレンタル方式であることは同一だ。

各社の返却プログラムは、あくまで端末に紐づくものであり、回線契約せずに機種単体で購入する場合も適用可能だ。

端末のみ+返却プログラム利用

機種変更や新規契約時も基本的にこの価格となる。auに関しては、新規契約は11,047円、機種変更は16,547円と、段階的な割引が採用されている。

回線契約をしない場合、契約事務手数料(3,850円)などの諸費用は発生しない。

「返却するのがお得なのは分かったけど、最終的に端末を手元に残したい」と思う方も多いだろう。

返却プログラムは、期間満了時に「残価相当額を再分割して機種を使い続ける」選択肢が用意されている。

各値引きに関しては返却有無とは無関係のため、「iPhone 14」を最大4万円程度お得に入手することが可能だ。

前述の表をもう一度見ていこう。

SoftBank「iPhone 14」

端末購入割引(-19,776円)は契約種別を問わず適用される。加えて、他社からの乗り換え(MNP)で同時に回線契約した場合、その対価である店舗独自割引(-21,984円)も受けられる。

「iPhone 14」 128GBモデル

なお、「iPhone 14」はApple公式でも値下げされている。Apple Storeと3キャリアの通常販売価格は異なるため、併せて確認しておくのが良いだろう。