iPhone 14 Plusが実質1円！返却不要の「9.7万円値引き」を解説。iPhone 14”256GB”も投げ売りへ

2022年末より、ドコモショップにて「iPhone 14」1円施策の実施が確認されている。

一部店舗では値引きがさらに拡大し、大容量の「iPhone 14」256GBモデルや「iPhone 14 Plus」も対象入りしたとの情報が挙がっている。

本記事では、キャンペーンの内容を確認するとともに、端末の返却不要で適用できる「約9.7万円の値引き」について解説する。

iPhone 14 Plus「月々1円」

Twitterユーザーの「つちー(@tsichi_)氏」に提供していただいた情報によると、東京都内のドコモショップに以下のPOPが掲示されていたとのこと。

他社からの乗り換え(MNP)、かつ返却プログラム「いつでもカエドキプログラム」への加入で、「iPhone 14」256GBモデル、および「iPhone 14 Plus」 128GBモデルの機種代金が”月々1円”となる。

	iPhone 14	iPhone 14 Plus
通常販売価格	176,880円	173,580円
機種値引き	-75,057円	-72,597円
回線値引き	-22,000円	-22,000円
分割支払 (1~23回目)	23円 (1円×23回)	23円 (1円×23回)
分割支払 (24回目,残価)	79,800円 (支払免除)	78,960円 (支払免除)

回線契約を伴わない端末のみ購入の場合は、回線値引き(-22,000円)が適用されないため、月々957円となる。

これらの価格はいずれも、契約翌月より23ヶ月目にドコモへ機種本体を返却することが前提だ。

ドコモの頭金15,400円については、表記されているものの実際に請求されることはなかった、との情報もある(別記事のコメントより)。

なお、iPhone 14 Plusの機種購入特典欄にiPhone 14の内容が表示されており、こちらは誤記と思われる。機種購入特典「65,180円」は、正しくは「72,597円」である。(そうでなければ電気通信事業法施行規則の利益提供上限額規制に抵触する。)

iPhone 14「256GB」が対象に

先日の記事で述べたとおり、現行最新モデルである「iPhone 14」の値下げ販売が、一部店舗で開始されている。

今回は「iPhone 14」128GBに代わり、256GBの大容量モデルがキャンペーンの対象に加えられた形だ。

返却なし「9.7万円引き」も可能

近年実施されている「1円スマホ」キャンペーンは、主に以下の2種類が存在する。

• 端末の返却が不要な「一括1円」
• 分割払い「実質1円」※返却が必要

2023年1月現在は、”レンタル方式”とも言える後者が主流だ。

この方式は、返却プログラムに加入した段階で「いずれ返却が必要」と思われ敬遠されがちだが、実は最終的に端末を手元に残すことも可能なのだ。

もう一度、前述の表を見ていこう。

	iPhone 14	iPhone 14 Plus
通常販売価格	176,880円	173,580円
機種値引き	-75,057円	-72,597円
回線値引き	-22,000円	-22,000円
分割支払 (1~23回目)	23円 (1円×23回)	23円 (1円×23回)
分割支払 (24回目,残価)	79,800円 (支払免除 or 返却せずに支払い)	78,960円 (支払免除 or 返却せずに支払い)

「機種値引き」や「回線値引き」が、分割支払と分離されている点にご注目いただきたい。つまり、端末返却の有無に関わらず、特典を利用できるのだ。

23ヶ月目に、端末を返却することで残価部分(79,800円)の支払いを免除するか、使い続けて当該金額を再度24分割するか、利用者自身が選択できる。

また、23ヶ月目以前に残り月数分の値引き額とともに残価部分を精算することも可能だ。

”1円”とはならないが、単純に最新のiPhoneを9万円以上安く入手できるため、おトク度はかなり高いと言える。

なお、ドコモに関しては、返却プログラムへの加入が機種購入特典適用の条件であり、返却不要の一括購入は不可と思われる。auやSoftBankの案件については、一括精算が可能となるケースもあるため、要確認だ。

返却プログラムの罠

ドコモを含む携帯キャリアで、返却プログラムを使用する場合の注意点は以下のとおり。

ドコモ,au,SoftBankはいずれも、iPhoneの通常販売価格がApple公式ストア(Apple Store)より高く設定されている。

たとえば、iPhone 14 256GBモデルは、Apple Storeの定価が税込134,800円なのに対して、ドコモは税込161,480円。したがって、「Apple Store購入時」と「MNPで本記事の施策を利用した後返却せずに利用した場合」の差額は、54,977円となる。

端末のみの場合は、ドコモの方が約3.3万円おトクになる計算だ。

また、端末の故障や破損により、22,000円の手数料を請求される場合があるため、注意が必要だ。

回線契約が含まれる場合は、通常どおり契約事務手数料3,300円が発生する(端末単体購入時は不要)。

2023年春は狙い目！

複雑なキャンペーンの構造だが、「iPhone 14」や「iPhone 14 Plus」がかなりおトクに入手できることには違いない。

「いつでもカエドキプログラム」は、約2年後に端末を残すか、または手放すか選択できることからも、実は自由度の高い手段であると言える。

2023年中の値引き規制の見直しやルール変更により、スマホの販売方式が大きく変わると予想される。特に、端末単体での購入を検討されている方は、早めに行動すべきだろう。

「2023年3月にスマホを買うべき理由」は以下の記事で解説している。