iPhone 14の値下げはいつ？家電量販店でキャンペーン開始

iPhone 15シリーズの発売に伴い、前モデルである「iPhone 14」の価格が下落している。

Apple公式ストアの公開市場版(SIMフリー)が値下げされたほか、家電量販店の携帯コーナーでもセールが行われている。

Apple Storeで7,000~10,000円値下げ

Apple Storeの実店舗やオンラインストアでは、「iPhone 14」および「iPhone 14 Plus」の価格改定が行われた。

税込価格 Source:Apple

税込価格 Source:Apple

各容量とも差額は同一であり、「iPhone 14」は7,000円、「iPhone 14 Plus」は10,000円値下げされた。

なお、上位モデルである「iPhone 14 Pro」および「iPhone 14 Pro Max」は終売となった。

追記:さらに値下げされ「1円」になっています。
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大手家電量販店内の携帯コーナーにおいても、「iPhone 14」のセールが実施されている。

筆者が訪問した都内ビックカメラでは、以下のPOPが掲示されていた。

他社からの乗り換え(MNP)でeximoを契約し、「いつでもカエドキプログラム」を適用した場合、「iPhone 14」128GBモデルの機種代金負担額が総額19,860円となる。

NTTドコモが提供する「いつでもカエドキプログラム」は残価設定型の割賦購入であり、表記価格は約2年後の機種本体返却を前提としている。最終的に端末が手元に残らないため、実質的なレンタルである点には注意が必要だ。

実施期間は9月25日までとしているが、週末を中心に今後も継続する可能性が高い。

同様の施策は、ヨドバシカメラやヤマダデンキなどの家電量販店にて広く展開されている。

回線契約せずに端末単体購入する場合は、41,860円の負担額となる。

「いつでもカエドキプログラム」は、端末を返却せずに使い続けることも可能。白ロム特典(-27,830円)は契約種別を問わず適用されるため、乗り換え時は89,100円、端末単体時は111,100円で入手できる計算だ。

ただし、Apple Storeに比べドコモは元々の通常販売価格が高く、端末のみ購入する際のメリットは数千円程度に留まる。

au・SoftBankでも、返却プログラムを利用したキャンペーンが行われていた。

細かな諸条件は異なるものの、いずれも一定期間後の機種回収を前提とした訴求となっている。

昨年モデル「iPhone 13」は、2022年秋頃より「1円特価」が各地で本格化した。

また、一部のドコモショップでは「iPhone 14」が1円となる施策が実施されている。

これらを踏まえると、今後「iPhone 14」関連の予算が増額され、全国でより強力なキャンペーンが行われる可能性が高い。

例年、iPhoneを含むスマホは年末年始～3月にかけて価格が下がる傾向がある。現段階では、急ぎでない限り「待機」が賢明な判断と言えるだろう。

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