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2023年1月現在、「1円」といった超低価格でスマホが投げ売りされている。
家電量販店やキャリアショップにて「iPhone 13」や「Pixel 7」のキャンペーン告知を目にした方も多いだろう。
例年、最もケータイが安くなるのが年度末商戦時期である3月だ。
本記事では、2023年春の施策をまとめるとともに、値引きの条件やからくりについて解説する。
iPhone 13/13 mini「実質1円」
「iPhone 13」「iPhone 13 mini」の1円キャンペーンは、家電量販店を中心に全国で幅広く展開されている。
他社からの乗り換え(MNP)、かつ返却プログラムへの加入が条件となる。22歳以下は新規契約も可。
返却プログラムは、一定期間後に端末本体を返却することで機種代金の負担額を大幅に軽減する”残価設定型”の割賦販売方式。NTTドコモは「いつでもカエドキプログラム」、auは「スマホトクするプログラム」、SoftBankは「新トクするサポート」という名称で展開されている。
今回のキャンペーンでは、契約後24ヶ月目にキャリアに端末を返却することで、「iPhone 13」128GBモデルが”1円”となる。
値引きの内訳は以下のとおりだ。
| iPhone 13 | |
|---|---|
| 通常販売価格 | 127,495円 |
| 機種購入特典 | -42,974円 |
| 回線契約特典 | -22,000円 |
| 分割支払 (1~23回目) | 1円 |
| 分割支払 (24回目,残価) |
回線契約を伴わない端末単体購入の場合は、機種購入特典(-42,974円)のみ適用されるため、22,001円となる。
同等のキャンペーンは、もはや常設施策と化しており、おトク度は”並”といったところ。
ちなみに、2022年末には「端末のみ23円」が実施された。
返却なし「6.4万円引き」
「機種購入特典(-42,974円)」や「回線契約特典(-22,000円)」は、返却の有無に関わらず適用できる。
24ヶ月目に残価相当額である62,520円を支払うことで、最終的に端末を手元に残すことが可能だ。
- 返却なし … 62,521円
- 返却なし+端末のみ … 84,521円
期間満了後は残価部分を再分割となるが、任意のタイミングで一括精算できる。中古市場価格が残価設定額を上回る場合、精算して自身で売却するという選択も考えられる。
なお、これらの施策は、auだけでなくドコモやSoftBankでも実施されている。
iPhone 14/14 Plus「実質1円」
NTTドコモでは、「iPhone 14」や「iPhone 14 Plus」の1円キャンペーンが一部店舗で行われている。
前述のiPhone 13と同様に、返却プログラムへの加入が前提となっている。もちろん「返却なし」や「端末のみ」も可能だ。
ただし、少数のドコモショップによる独自施策であり、販売地域も限られる。
値引きや注意点などの詳細は以下の記事で解説している。
iPhone 14 Pro施策も一部店舗で実施
上位モデルである「iPhone 14 Pro」の投げ売りも、一部のドコモショップにて観測されている。
代理店がノルマ達成のために身銭を切っているとみられ、”見つけたら即買い”レベルのおトク感だ。
iPhone SE3「一括14,800円」
「iPhone SE(第3世代)」64GBモデルは、他社からの乗りかえ(MNP)を条件に、一括14,800円または返却1円+10,000ポイントとなる。
- 返却+乗り換え(MNP) … 1円+10,000ポイント
- 返却+端末のみ … 月々956円+10,000ポイント
- 乗り換え(MNP) … 一括14,800円
- 端末のみ … 一括36,800円
参考までに、Apple公式ストアの価格は62,800円となっている。
Pixel 6a「一括9,800円」
最近、iPhoneと並んで特価が大きくアピールされている「Google Pixel」シリーズ。
廉価モデルである「Pixel 6a」は、au・SoftBankにて本体一括9,800円で販売されていた。
| 返却あり | 返却なし | |
|---|---|---|
| 乗り換え(MNP) | 1円 +10,000ポイント | 一括9,800円 |
| 新規契約 | 月々478円 +10,000ポイント | 一括20,800円 |
| 端末のみ 機種変更 | 月々717円 +10,000ポイント | 一括26,300円 |
なお、年末年始はさらに1万円ほど安い「一括1円」販売も行われていた。
Pixel 7「実質1円」
上位モデル「Pixel 7」に関しては、MNP時に実質1円・端末のみ月々717円で案内。
前述のiPhoneと同様に、残価部分の一括精算も可能だ。
注意点・チェックポイント
家電量販店やキャリアショップなどで、本記事のような特価施策を使う場合のポイントは以下のとおりだ。
- 通信料金の維持費がかかる
- 端末の破損に注意！
- 契約事務手数料が発生
- 契約は月末に行うべし
”1円”といった価格はあくまで機種本体の価格であり、通信料金の維持費は別途発生する。
ドコモなら「ahamo」に当日乗り換え、SoftBankは「ヤフー限定割引クーポン」を利用するなどして、費用を抑えるのが良いだろう。
なお、「SoftBank→LINEMO」「au→povo」の即変更は、ブラックリスト入り対象と言われている。
また、返却プログラムでは、端末の破損や故障により別途22,000円の費用を請求される可能性がある。ケースやフィルムの購入は必須といえる。
契約は月末に行うべし
携帯電話の契約は「月末の土日」がおすすめだ。
月末は、各社が月予算達成のためキャンペーン費用を増額する傾向にある。ゆえに、より高額の割引やポイント還元が行われることが多い。
2つ目の理由は、初月の通信費用を抑えられるという点。契約するプランの月額料金は、各種値引きが入る場合が多いが、それらは翌月より適用される。料金は日割り計算で請求されるため、高額な初月の料金をなるべく少ない日数に抑えた方が有利となる。
以上の理由から、スマホを探すなら「月末の土日」をおすすめしたい。
2023年3月は「投げ売り」最後のチャンス
本記事では、主に家電量販店で開催されているスマホの特価キャンペーンをまとめた。
”1円”といった極端な値引きについては、”在庫隠し”や”転売ヤー”などの問題が浮き彫りになっており、現在規制の見直しが行われている。また、独占禁止法の不当廉売に当たるとの見方もあり、2023年中に何かしらのルール変更が行われるとの見方が強い。
したがって、2023年3月は「スマホ投げ売り」最後のチャンスと言える。機種変更や端末購入を検討されている方は早めに行動すべきだろう。
「2023年にスマホを買うべき理由」については、以下の記事でも解説している。
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