iPhone 15/14「1円」投げ売り・値下げキャンペーンを家電量販店で調査【2024春】

携帯売場はいま、1年でスマホが最も安くなる年度末商戦を迎えている。

例年であれば数万円単位の値引きを含む「一括投げ売り」が行われる季節だが、スマホの割引を規制する事業法改正のあおりを受け、今年のキャンペーンはイマイチ盛り上がりに欠けている状況だ。

本記事では「1円のiPhone」を中心に、家電量販店等のドコモ・au・SoftBank施策をレポートする。

SoftBank「iPhone 15が1円」

SoftBankでは、返却前提の実質レンタル方式である「新トクするサポート」を利用した1円施策を展開中。

以下に記載する価格は、他社から乗り換え(MNP)での回線契約、および1年または2年後に機種本体を返却した際のものとなる。

オンラインショップでも同価格であるほか、自宅受取を選択した場合に契約事務手数料(3,850円)が掛からないため、基本的にはネットで買うのが良いだろう。

なお、故障や破損等で機種回収時に査定条件を満たさない場合、22,000円を請求される可能性がある点には注意が必要だ。

iPhone 15の1円キャンペーンについては、以下の記事で詳しく解説している。

• 故障・破損で回収時に査定条件を満たさない場合、22,000円の費用を請求される場合がある。
• 「新トクするサポート」の種類（「プレミアム」、「スタンダード」、「バリュー」）のいずれが適用されるかは購入時点の指定に基づいて決定される。
• 対象機種は随時追加または変更される。
• それぞれの対象機種及びプログラム詳細はソフトバンクの公式ウェブサイトを要確認。

定価・残価の調整で1円スマホは継続も、一括案件は無し

1世代落ちの機種が2年レンタル24円で提供されている点は、昨年3月と変わらず。

ただし、“白ロム割”と呼ばれる端末単体を値引きする方式は法改正により禁止されたため、一括購入時の価格は大幅な値上げとなっている。

SoftBank側も通常販売価格や残価相当額を調整し、新規制の範囲内でなんとか「月々1円」を実現している状態だ。

「2年使えれば良い」という方にとっては、悲観すべき状況ではない。ただ、過去数年間の一括投げ売りを経験していると、インセンティブの物足りなさを感じてしまうのも事実だ。

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au「iPhone 14 1円」「大容量のiPhone 15が4.4万円引き」

auにおいても、iPhone 15やiPhone 14の値引き施策が行われている。

iPhone 15は一見高く見えるが、MNPを条件に4.4万円の値引きが入っており、返却せずに使い続ける場合でも、お得度が高い。また、全容量が対象である点もメリットと言える。

iPhone 14は、月々90円・総額2,090円で販売されているケースも見受けられる。独自の還元が追加されている一部店舗を除き、47円が底値と考えて良いだろう。

docomo「iPhone 15が新規・機種変でも4.4万円引き」

例に漏れず、docomoも1円スマホを展開中。機種代金の負担額は、3社ほぼ横並びだ。

ドコモに関しては、iPhone 15 128GBモデルが、新規契約や機種変更でも44,000円引きされる。

他社から乗り換え(MNP)であれば、なんとirumo(月々550円)も対象とのこと。

約2年後の返却が前提とはいえ、端末代金・月々の通信費の両面において、かなりメリットが大きい施策だ。ようやく年度末らしいキャンペーンが登場したな、という印象だ。

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楽天モバイル

最後に、楽天モバイルについて見ていこう。

楽天モバイルも返却プログラム「買い替え超トクプログラム」を提供している。

他社のように前半/後半の支払額が不均等な分割ではないため、1円といった激安訴求は行われていない。ただし、元々の定価も安い上に、最大32,000ポイント還元もあるので、買い切りでお得にiPhoneを入手したい！という方にはピッタリと言えるだろう。

iPhone 15 ProやPro Max等の上位機種や、1TBといった大容量モデルもラインナップあり。

エリア問題も解消しつつあり、家族割や青春プログラムも追加された楽天モバイルは、今こそおすすめの携帯キャリアと言えるのではないだろうか。